アート・バーゼル・マイアミ・ビーチにボイコットの声。地元アーティストらが新たな活動の場を模索

12月4日に開幕するアート・バーゼル・マイアミ・ビーチを前に、地元のアーティスト団体がボイコットを呼びかけている。フェアがもたらす経済的な利益が地域社会に十分還元されていないと問題視し、独自の文化プログラムを通じて新たな活動の場を築こうとしている。

アート・バーゼル・マイアミビーチに出品されたビープルの《Regular Animals》。Photo: Arturo Holmes/Getty Images
アート・バーゼル・マイアミ・ビーチ2025に出品されたビープルの《Regular Animals》。Photo: Arturo Holmes/Getty Images

12月4日に一般公開が始まるアート・バーゼル・マイアミ・ビーチを前に、マイアミを拠点とするアーティスト団体が、地元のアーティストやキュレーター、ギャラリスト、コレクター、住民にフェアへの参加を見直すよう呼びかけている。アーティスツ・フォー・アーティスツ・マイアミ(Artists 4 Artists Miami)という団体は、「アート・バーゼル・ボイコット」と銘打たれた抗議活動を展開しており、地元のアートコミュニティを中心とした新たな活動の場を築くことも目指している。

同団体が初めてボイコットを表明したのは、2025年12月、フェアの閉幕を目前に会場前で行われた抗議活動でのことだ。その後、約1年にわたって準備を進め、今年のフェアに向けて運動を本格化させたという。

フェアの恩恵は誰のもの?

主催者側は、ボイコットの主な対象はアート・バーゼル・マイアミビーチであり、マイアミ・アートウィーク全体への不参加を求めているわけではないと強調する。運動の目的は、フェアを取り巻く経済的・政治的な構造を問い直し、地元のアーティストや独立系ギャラリー、実験的なプログラムへと人々の関心を向けることにあるという。同団体の創設者でアーティストのミサエル・ソトは、アート・ニュースペーパーに次のように語った。

「アート・バーゼルほど地域社会に深く根付き、文化的にも大きな影響力を持つイベントへの参加を拒むには、代わりとなる場を自分たちでつくり始める必要があると気づいたんです」

今回のボイコット運動は、同団体がほかの草の根運動に関わるなかで形になっていった。2025年を通じて、同団体はユダヤ人平和団体「Jewish Voice for Peace」などが主催したガザでの戦争に反対する抗議活動をはじめ、さまざまな取り組みを支援してきた。ソトによると、こうした活動を通じて、美術市場が住宅費の高騰や労働環境にどう関わっているのか、また、どのような企業がフェアから利益を得ているのかを考えるようになったという。

同団体は、マイアミの物価が高騰するなか、フェアが生み出す経済的な利益が地元のアーティストや住民にどれほど還元されているのか疑問を呈している。ウェブサイトでは、アートウィーク期間中に使われるお金の大半が、ホテルや短期賃貸物件、不動産関連の事業者に流れていると指摘。さらに、関連フェアやパーティー、企業間取引など、アート・バーゼルを取り巻く経済活動がジェントリフィケーション(地域の高級化)を加速させ、住民が転居を余儀なくされる状況を生み出していると主張する。また、国際的なイベントの開催が環境や都市インフラに与える負担に加え、フェアの一部の提携企業や投資家と政治・経済界との結びつきも問題視している。

同団体は、フェアへの公的資金の投入にも疑問を呈している。10月には、マイアミビーチ市議会がアート・バーゼルの会場となるマイアミビーチ・コンベンションセンターの賃料を約100万ドル(約1億6000万円)から約50万ドル(約8000万円)に引き下げることを承認。さらに、救急対応や警備にかかる費用として、約30万ドル(約4800万円)の公的資金を追加投入することも決まった。

フェアとの距離をどう取るか

ボイコットへの賛同表明には、参加者がそれぞれの事情に応じて関われるよう、複数の選択肢が設けられている。署名者は、「アート・バーゼル・マイアミ・ビーチに来場しない」「フェアに出展しない」「マイアミ・アートウィーク期間中に出展しない」「フェア運営に関わる仕事を引き受けない」という4項目のうち、少なくとも1つを選ぶ必要がある。

同団体は現在、地元の文化団体や政治団体、特に草の根組織に働きかけ、賛同や協力を求めているという。ウェブサイトには、社会運動団体「ドリーム・ディフェンダーズ」のマイアミ支部が賛同団体として掲載されている。また、アート・ニュースペーパーによれば、地元の企業やクリエイター、住民をつなぐネットワーク「パナミア」とも連携し、同ネットワークがマイアミ・アートウィーク期間中に企画する交流イベントやアートプリントフェアに合わせて、関連プログラムを準備している。さらに主催者側は、ボイコットによって収入が減る参加者の経済的負担を軽減するため、食料支援などを含む相互扶助のネットワークを構築したいと考えている。

一方、ボイコットを呼びかける主催者たちも、アート・バーゼルがマイアミの文化や経済と深く結びついていることは認めている。地元当局によると、2025年のフェアがもたらした経済効果は、マイアミビーチで約6000万ドル(約95億円)、マイアミ・デイド郡全体では約5億7000万ドル(約907億円)に達した。毎年、南フロリダを拠点とする複数のギャラリーが出展しており、マイアミビーチ市もフェアで作品を毎年1点購入し、公共美術コレクションに加えている。また、多くのアーティストや美術関係者にとって、アートウィーク期間中に発生する作品の運搬や設営、制作などの仕事は重要な収入源となっている。

アート・バーゼルの広報担当者はアート・ニュースペーパーの取材に対し、20年以上にわたってマイアミビーチと地元のクリエイティブ・コミュニティを支えるパートナーとして活動してきたと説明し、その根拠として文化プログラムや教育活動の実施、地元企業や労働者にもたらしてきた経済効果を挙げた。

マイアミで暮らして4年になるアーティストで教育者のアリエル・リンチも、ボイコットへの賛同を表明した。リンチは、フェアの恩恵を受けるのは主に実績のあるギャラリーやコレクターであり、地元のアーティストには出展の機会がほとんど与えられていないと考えている。アート・ニュースペーパーに対し、リンチはこう語った。

「マイアミには、アート・バーゼル・マイアミ・ビーチのような組織だけでなく、もっと多くの選択肢が必要です」

ボイコットの先に目指すもの

リンチはアートウィーク期間中、学生たちを地元のギャラリーや実験的な展覧会に案内し、フェアとは別に展開されているマイアミのアートシーンを紹介する予定だ。一方で、生活に余裕のない労働者にとって、アートウィーク期間中の有給の仕事を断るという選択は、現実的に難しい場合もあると認めている。

ソトも同じ懸念を抱いている。自身もフェアの仕事によって生活費を賄い、海外に渡航する機会を得てきた。しかし、こうした短期的な恩恵ばかりに注目すると、過重労働や労働が正当に評価されない実態、環境への負担といった長期的な問題が見過ごされかねないと指摘する。

主催者側は、ボイコット運動の成果を署名数やフェアに与える短期的な影響だけで測るつもりはないという。目指しているのは、マイアミの文化芸術に携わる人々が、自分たちの持つ経済的・政治的な影響力に目を向け、それをどう生かすか考えるようになることだ。ソトは次のように語っている。

「1年後、アートウィークの期間外にも、地元に根ざした独自のプログラムが今よりずっと多く開催されるようになっていたら、それは大きな成果だと思います」

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