戦争、暴動、自然災害──グローバル化が進んだアート業界に突きつけられる現実
アート市場のグローバル化は、アーティスト、コレクター、ギャラリーに新たな機会をもたらしてきた。一方、今年のアート・バーゼル・パリ早期閉幕が示すように、世界情勢の不確実性は市場にも影を落としている。拡大するアート市場が直面するリスクと課題を考える。
アート・バーゼル・パリ開幕前週の土曜日、筆者が親しくしている2人のアート関係者がパリの地下鉄駅構内で災難に遭った。彼らの話によると、階段を駆け下りてくるデモ参加者に放たれた催涙ガスが立ち込めて視界をさえぎり、息をするのもやっとで出口を探すのに苦労したそうだ。しかし、ようやく1、2ブロック先の地上に出てみると、まるで何事もなかったかのようにレストランで人々が食事を楽しんでいる様子が目に入ってきたという。
地下鉄の駅から無事に出られるのか不安に思っていた次の瞬間には、誰かがボルドーワインのおかわりを注文している場面に出くわす。その落差は滑稽だが、催涙ガスを浴びた当人にしてみれば笑い事ではないだろう。
そして約1週間後、アート関係者は自分たちの業界の都合など関係なく、世界は動いているという現実を改めて思い知らされることになる。
アート市場のグローバル化に伴うリスク拡大
10月20日の招待制プレビュー「アヴァン・プルミエール」で幕を開けたアート・バーゼル・パリは、予定より2日早い23日（金）の午後7時に閉幕した。それは週末に再び予想されたデモに備えての措置だった。前週の土曜日、劣悪な教育環境や不平等を訴える抗議活動に乗じた暴動や略奪が起きており、24日には、数十億円の絵画が並ぶアート・バーゼル・パリの会場、グラン・パレに押し寄せる構えの活動家も出ていたからだ。
早めの閉幕は賢明な決断だった。数億円にもなるゲルハルト・リヒター作品が暴動に巻き込まれた経緯を保険会社に説明したい人などいない。その一方でこの決断は、ある気まずい問いを投げかけた。「富裕層を高級な場所に集めることで成り立っている国際的なアート市場が、それに対して友好的とは言えない世界と向き合わざるを得なくなったらどうする？」──アート関係者は今後、これに対する答えを用意しておくべきだろう。
この春、アメリカとイスラエルによる攻撃への報復としてイランがドバイをドローン攻撃したとき、私はマドリードにいた。そこからアート・ドバイに向かう予定だったが、ニュースを見た妻が電話をかけてきて「予定は変更になりそうね」と言った。ところが、状況が緊迫しているか確認しようと現地の友人に電話をしてみたところ、その友人はビーチで過ごしていたのだった。
アート市場は休みなくビジネスを回し続けるようになり、過去30年間でフェア、オークション、ギャラリーのオープニング、ビエンナーレなどが世界中で行われる一大産業へと成長した。それを支えているのは、ディーラーやコレクター、アドバイザー、運送業者、保険会社、そして自宅より空港のラウンジで過ごす時間の方が長そうな人々だ。
何年もの間、こうした成長は無条件に良いこととして捉えられてきた。フェアが増えればコレクターも増え、ギャラリーの商機も増える。少なくとも理論上は、よりグローバルで民主的なアート市場が実現するはずだった。しかし、グローバル化には光もあれば影もあり、世界中でビジネスを展開すれば、必然的にそこで起きるさまざまな事象に直面することになる。
たとえば、アート・バーゼル・マイアミ・ビーチの初回開催は当初2001年12月に予定されていた。だが、同年9月11日にアメリカ同時多発テロが起きたことで、主催者は開催を2002年まで延期した。2015年のパリ同時多発テロ事件では、バタクラン劇場などで130人が死亡。これを受けてパリ・フォトは早期閉幕を余儀なくされている。
2020年3月にオランダのマーストリヒトで開催されたTEFAFは、コロナ禍初期に影響を受けた事例の1つとなった。出展者の1人が新型コロナウイルスの陽性反応を示したため、フェアは予定より4日早く閉幕したが、アート・ニュースペーパー紙の報道によると、来場者や出展者の間でその後25人以上の感染が確認された。さらに2年後、同フェアは盗難被害にも遭っている。
フェア中止の影響はギャラリーの規模でさまざま
一方で、主催者が予定通りの開催を決断することもある。2025年1月、ロサンゼルスは猛烈な勢いで広がった山火事で甚大な被害を受けたが、フリーズは2月に予定されていた同地でのフェアを開催すると決めた。その決断の背景には、コレクターやギャラリーがこの街に集まることで、地元のアートコミュニティの支援になるという考えがあった。もっともな主張ではあるものの、災害が起きて間もない時期に、国際的なアートフェアを「コミュニティ構築の取り組み」だとする姿勢には、どこか違和感もあった。
こうした状況への対処の仕方に明確なルールは存在しない。フェアを中止すればギャラリーの商機を奪うことになり、開催すれば世界で起きていることに無関心だと思われるかもしれない。いずれにせよ、誰かの反発を呼ぶことになる。
私がパリで取材した中には、10月24日と25日のフェア中止について、特段の不満を感じていないディーラーもいた。すでにVIPプレビュー中に十分な売り上げを達成していた彼らには、不必要なリスクを冒す理由はない。ハウザー＆ワースのプレジデント、マルク・パヨがフィナンシャル・タイムズ紙の取材に答えたところによると、同ギャラリーのフェア売上の大部分は、通常早い段階に集中する。だが、全てのギャラリーにこれが当てはまるわけではない。
ニューヨークでギャラリーを運営するディーラーのミゲル・アブレウの場合、フェアの売り上げの約20％を最後の2日間で稼ぐという。「週末の来場者のほうが、より積極的に知ろうとする姿勢が見られますし、作品やその価値に対する先入観がありません」──そう話すアブレウのような中堅ギャラリーにとって、フェアの一般公開日はアーティストやアート市場についてさほど詳しくないコレクターと出会う格好のチャンスなのだ。
24日（土）の中止にアブレウは理解を示していた。しかし関係者によると、25日（日）も中止されることついて事前の相談はなかったという。2日早い閉幕によって出展ギャラリーが被った損失にアート・バーゼルが補償を行うのかどうか、行うとすればどのような内容になるのかは不明だ。複数の関係筋によると、主催者側との交渉に向け、一部の出展者の間で緩やかな横のつながりができつつあるという。
アート・バーゼルの広報担当者によると、24日だけでなく25日も中止することに決めたのは、デモがいつまで続き、その影響がどこまで拡大するのか不確実だったからだ。担当者はまた、閉幕の前倒しについては参加ギャラリーやフェアの選考委員会、当局と話し合ったと述べたが、25日の扱いについて個別に議論が行われたかどうかは明言しなかった。アート・バーゼルは金銭的な補償の可能性について出展者らと協議中で、具体的な措置はこれまでのところ公表されていない。
保険でカバーできないギャラリーのリスク負担が増大
早期閉幕の影響を受けたのはギャラリーだけではない。アート・バーゼルは24日・25日の入場チケットの払い戻しを行っているが、会場周辺のレストランやタクシー運転手、運営スタッフも、得られるはずだった収益を失っている。たとえ全ての参加ギャラリーが金曜日までにブースの作品を完売していたとしても、中止の経済的影響はグラン・パレの内部だけに止まらないのだ。
保険会社のギャラガーで美術品保険部門の責任者を務めるシェリル・カリムは、約33年間この分野の仕事に携わってきた。彼女によると、ギャラリー向けの保険にはブース使用料や輸送費、保管費、旅費などの実費を補償する「イベント中止補償」が含まれているものもある。また、フェアごとの契約も可能だが、条件はさまざまだという。
一方、保険でカバーできないのが「機会損失」だ。フェアが実施されていれば買い手が現れたかもしれない作品が売れなかったのを、保険金で埋め合わせることはできない。一般的な小売企業なら月ごとの売上予測を示せるかもしれないが、ギャラリーはある日の午後に「これだけの売り上げを達成できたはずだ」と簡単には証明できないからだ。さらに、中止になった日にフェアを訪れたかもしれないコレクターとの関係も保険でカバーできない。
カリムの話によると、テロ保険への関心はこの10年間で高まっている。もっとも、保険会社は以前から、立地や治安、輸送環境、過去の事件の有無などをフェアのリスク評価にあたって考慮してきた。それに加えて近年は、加入者側も保険によってどのようなリスクが補償の対象になるかに注意を向けるようになっている。
問題は、こうしたリスクをギャラリーが負う機会がますます増えてきている点だ。フェアに参加すると決めたら、作品が1点も売れないうちから数百万円、場合によっては数千万円もの費用がかかる。小規模ギャラリーにとっては一度の失敗が大打撃となり、回復に多大な労力が必要となるうえに、何度もそれが続けば閉廊に追い込まれかねない。
その点、アート・ドバイは、主催者と出展者の双方がリスクを引き受ける興味深い案を提示している。2月28日にイラン戦争が勃発すると、フェアディレクターのドゥニャ・ゴットヴァイスは出展者やコレクターらと協議を行い、開催の5月延期を決めた。その上で、参加ギャラリーには、追加料金なしで出展を2027年に先送りする、あるいはブース料金を前払いせずに5月のフェアに参加して売上の一部を主催者に支払う、という選択肢が与えられた。
「これは金儲けのためではなく、私たちのコミュニティを支えるための措置です」──ドバイから電話取材に応じたゴットヴァイスはそう強調した。
同フェアは2027年の新規出展者を対象に、これと似た仕組みを導入する予定だとしている。それは、ブース料金の半額を出展者が前払いし、残額は売上に応じた割合で支払うというものだ。こうした比較的シンプルな変更を加えるだけで、これまで出展者が単独で負っていた経済的リスクの一部を主催者側も分担することができる。
アート界の過密スケジュールと不確実性への対処
しかし、抗議活動や自然災害、地政学のリスクとは無関係な別の問題もある。それは、過密になり過ぎているアート界のスケジュールだ。
アートアドバイザリー企業、ファイン・アート・グループ創設者のフィリップ・ホフマンは、年間を通して休む間もなく続くイベントの多さにフラストレーションを募らせ、「近頃は、限られた時間にあまりにも多くのフェアが詰め込まれています」と嘆く。11月のニューヨークのオークションシーズンと、同時期に中東で開催されるフリーズ・アブダビのどちらかを選ばなければならなかった彼のチームは、「同じ日に2つの場所に行くのは物理的に不可能」なため、最終的にニューヨークに注力することにした。
こうした限界があるのは誰が見ても明らかだ。にもかかわらず、アート市場は関係者がどこまで付いてこられるかを試そうとしているようにすら見える。資金力と遠征の意欲がある人々でさえ、目まぐるしく続くフェアをこなすのに苦労しているのだ。そんな現状で、今後も新たなイベントをスケジュールに加えられるはずだという考えは、コレクターやアドバイザー、ギャラリーにとってあまりに楽観的すぎるのではないか。
ホフマンは、政情不安や内乱などの地政学リスクをコレクターはある程度許容しており、安全に出入国できるのであれば、そうしたリスクがある国々への渡航を必ずしも避けないだろうと話す。それに、困難な時期が1年続いただけで、国際アート市場がドバイやパリを見捨てることはないし、そうすべきでもない。
一方、ゴットヴァイスは、ごく少数のアートフェアに過度に依存しているギャラリーに対し、こう注意を喚起している。「全部の卵を1つのかごだけに入れるのが危険なように、たった1週間の売り上げに依存するのは危険です。今の世界情勢においてそれが適切な方法だとは思えません」──おそらく彼女の言う通りだろう。
だからといって、アート市場の拡大を止めるべきだということにはならない。ニューヨークやロンドン、スイス以外の市場が成長した結果、それがなければ蚊帳の外に置かれていたかもしれないアーティストや、ギャラリー、コレクターにチャンスが生まれている。だが、参入のための費用が依然として非常に高いことを考えると、それを果たして「民主化」と呼べるのかには疑問符が付く。
グローバル化した市場をアート界が誇りに思うなら、それに伴う不確実性にも備えておくべきだろう。フェアの会場を一歩出れば、そこは必ずしも平和で予測可能な場所だとは限らないし、そこにいる人々がアート市場の都合に配慮してくれるわけでもない。時には戦争が起き、時にはデモが行われ、時には炎に包まれることもある。
そして、シャンパンやビジネスクラスの航空券、ホテルのスイートルーム、美術館主催のパーティなどで成り立っている世界の内側に、外界が侵入してくることもある。アート市場は、あらゆる場所に存在することを望んだ。ただ、そこにはアート以外のあらゆるものも存在していることを考慮していなかったのだ。（翻訳：野澤朋代）
US版ARTnews編集部注：本記事の内容は、最新のアート市場動向やその周辺情報をお届けするUS版ARTnewsのニュースレター、「On Balance」（毎週水曜配信）から転載したもの。登録はこちらから。
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