290億円相当のゴッホ作品に競売直前の返還請求。相続人はナチス時代の「強制売却」を主張
11月18日のイブニングセールを前に、ゴッホの《Châtaigniers en fleurs(花咲く栗の木)》(1890)の出品中止を相続人が要求した。ナチスの迫害で売却を余儀なくされたとの主張に対し、サザビーズは当時の取引は自発的で、価格も適正だったと反論。作品は予定どおり出品する方針だ。

11月18日のオークションを目前に控え、フィンセント・ファン・ゴッホの《Châtaigniers en fleurs(花咲く栗の木)》(1890)をめぐる返還請求に、サザビーズが反論している。同社は1936年の売却記録を根拠に、当時の所有者が自らの意思で、適正な価格で作品を売却したと主張している。
サザビーズはUS版ARTnewsの取材に対し、画商パウル・カッシーラーの記録から、同作が1936年6月に6万8000スイスフラン(当時の為替レートで約7万5000円)で売却されたことが確認できると説明した。同社は当時のゴッホ作品としては高額な取引だったとみている。比較対象として挙げられるのが、2022年にクリスティーズで約1億1720万ドル(現在の為替レートで約187億円)で落札された《Verger avec cyprès(糸杉のある果樹園)》(1888)だ。この作品は、1935年のパーク・バーネットのオークションでは1万5000ドル(当時の為替レートで約5万2000円)で落札されている。
オークション直前の「待った」
今回、サザビーズが売却記録を明らかにした背景には、ドイツで出版社を経営していたユダヤ人のザームエル・フィッシャーの相続人たちが作品の返還を求めていると、ニューヨーク・タイムズ紙が報じたことがある。相続人たちは、ナチスによる迫害で経済的に追い詰められ、作品の売却を余儀なくされたと主張し、オークションから作品を取り下げるよう求めている。
ニューヨーク・タイムズ紙が入手したメールによると、相続人側の弁護士グンナー・シュナーベルはサザビーズに対し、一家が作品を適正な市場価格で売却したことに加え、ナチスが政権を握っていなくても売却していたことを証明するよう求めた。そして、「それが証明されない限り、競売を行うことは認められない」と記している。
シュナーベルはまた、依頼人がナチスによる略奪美術品の返還に関する国際的な指針「ワシントン原則」に基づき、「公正かつ正当な解決に向けて取り組む用意がある」とも述べている。US版ARTnewsはシュナーベルに対し、作品の売却を余儀なくされたことを示す証拠や、一家が過去に行った返還請求、相続人側がどのような決着を望んでいるかについてコメントを求めたが、回答は得られなかった。
《Châtaigniers en fleurs》は、アルゼンチンのコレクターであるカルロス・ペドロ・ブラキエと、ネリー・アリエタ・デ・ブラキエが築いたコレクションをもとに開催されるオークションの目玉作品だ。同作の予想落札価格は1億8000万ドル(約287億円)とされており、コレクションに含まれる印象派とポスト印象派の絵画12点は、総額およそ4億5000万ドル(約717億円)での落札が見込まれている。サザビーズによると、ゴッホ作品には保証価格が設けられているが、その金額は公表されていない。
このコレクションの獲得を熱望していたのは、サザビーズだけではなかった。交渉の事情を知る関係者によると、クリスティーズもゴッホを含む全作品に対して価格保証を提示していたという。その金額はサザビーズに匹敵し、作品によっては上回っていたともいう。コレクションの出品を実現し、開催に向けて宣伝に力を注いできたサザビーズにとって、オークション直前の返還請求は思わぬ事態だったと言えるだろう。
返還リストから漏れていたゴッホ作品
1934年に死去したザームエル・フィッシャーは、トーマス・マンやヘルマン・ヘッセらの著作を刊行した、ドイツ有数の出版社の創業者だった。ナチスが同社の作家たちの著作を次々と発禁処分にするなか、娘婿のゴットフリート・ベルマン・フィッシャーが経営を引き継いだ。一家は1936年に事業をウィーンへ移したが、1938年にオーストリアがナチス・ドイツに併合されると、同国からも逃れることになった。その後ゲシュタポは、ウィーンの自宅や蔵書、残されていた美術コレクションを奪った。
ただし、今回のゴッホ作品は、一家が1938年に失ったほかの絵画とは来歴が異なる。
作品の来歴によると、一家は1932年か1933年に、セザンヌの絵画2点とともにこのゴッホ作品を、画商のカッシーラーがアムステルダムに構えていたギャラリーに預けていた。当時、オランダはナチスの支配下にはなく、一家は約3年間にわたって同ギャラリーに作品の販売を委託し、その間にロッテルダムやベルンの展覧会にも出品された。
サザビーズの代理人を務めるルーク・ニカスはUS版ARTnewsに対し、ゴッホ作品は一家と利害関係のない買い手に適正な市場価格で売却されたと説明した。また、一家は売却後もほかの絵画を所有し続けており、それらが後にナチスに略奪されたと指摘している。
「一家は1938年に強制的に売却された作品については返還を求め、実際に取り戻しています。しかし、今回のゴッホ作品のように、1936年に売却した作品については、一度も返還を求めていません」とニカスは語る。また、ゴットフリート・ベルマン・フィッシャーが戦後に発行した冊子には、一家が返還を求める絵画の一覧が掲載されていたが、ニカスが確認したところ、そこにゴッホ作品は含まれていなかったという。
一緒に預けられていたセザンヌの絵画2点のうち1点は現在、ハーバード大学美術館に所蔵されている。長年にわたって一般公開されてきたが、フィッシャー家の相続人から返還請求は出されていない。もう1点は2007年と2017年にクリスティーズのオークションに出品され、2017年には約600万ドル(約9億5500万円)で落札された。2014年に亡くなるまで一家の美術品返還請求を担当していたギーゼラ・ベルマン・フィッシャーは、最初の出品時に売却に異議を唱えない意向をクリスティーズに伝えていた。
ただし、ギーゼラは、ほかの作品の売却にも異議を唱えない意向を示したわけではない。ニューヨーク・タイムズ紙によると、彼女は同じ書簡の中で、一家が強制的に売却させられたと考える別の絵画があり、その売却の正当性を争う権利は留保すると明記していた。サザビーズはUS版ARTnewsに対し、2007年に出品されたセザンヌ作品の売却経緯を調査したものの、ギーゼラとクリスティーズの間で交わされた非公開の書簡に記された権利の留保は把握していなかったと説明した。
オークション直前の返還請求は今後増える?
サザビーズでは近年、返還問題を担当してきたベテランの専門家が相次いで移籍している。美術市場を専門とするジャーナリスト、ジュリー・ブレナー・デイヴィッチが自身のニュースレター「The Appraisal」で指摘し、ニューヨーク・タイムズ紙も11月15日付の続報で報じたように、1997年に同社の返還問題担当部門を設立し、長年にわたって率いてきたルシアン・シモンズは、2024年にメトロポリタン美術館へ移籍した。また、ヨーロッパでの返還問題を15年間にわたって統括していたリチャード・アロノウィッツも、2022年にクリスティーズへ移っている。両者は印象派と近代美術の専門家でもあった。一方、サザビーズの返還業務に詳しい関係者2人はUS版ARTnewsに対し、同部門の人員はシモンズが率いていた頃と比べてほぼ倍増していると語った。
今回の争点は、ナチス・ドイツの国外で、利害関係のない買い手に適正な価格で売却された絵画であっても、「強制的な売却」とみなされるのかという点にある。サザビーズの代理人を務めるニカスによると、ニューヨーク州法では、ナチスによる迫害を背景とした経済的困窮による売却と、買い手からの直接的な圧力による売却は区別されるという。彼はその例として、ナチス時代にユダヤ人の家族が売却したピカソ作品をめぐる2件の訴訟を挙げた。
「ザッカーマン対メトロポリタン美術館」では、2018年に連邦裁判所が、1938年の売却は強制的に行われたものではないと判断した。2019年の控訴審でも訴えは退けられたが、その理由は売却時の強制の有無ではなく、一家が返還請求を行うまでに長い年月が経過していたことだった。また、「ベニグソン対ソロモン・R・グッゲンハイム財団」でも、2024年にニューヨーク州の裁判所が、買い手が売り手に圧力をかけていない以上、ナチスの迫害による経済的困窮だけでは、強制的な売却だったと認めるには不十分だと判断した。2025年の控訴審でも訴えは退けられたが、こちらも返還請求までに長い年月が経過していたことが理由だった。
ただし、こうした判決で問題となった「返還請求までの時間の経過」をめぐっては、2026年4月に法律が改正されている。連邦議会は、ホロコースト略奪美術品の返還に関する連邦法(HEAR法)を改正し、相続人が長期間にわたって返還請求を行わなかったことを理由に訴えを退ける「権利行使の遅延」という抗弁を認めないこととした。これにより、美術館やコレクター、オークションハウスは、同法の対象となる訴訟で、返還請求までに長い時間が経過したという理由だけでは勝訴しにくくなった。ただし、売却が強制的だったかどうかを判断する法的基準は変わっていない。
ニカスは、法改正によって返還請求の遅れを理由とする抗弁が認められなくなったとしても、それだけで過去の売却が強制的だったと判断されるわけではないと強調する。そのうえで、1936年の《Châtaigniers en fleurs》の売却についても、強制的な取引と認めるための法的基準を満たしていないとの見解を示した。
今回の返還請求には関与していないものの、美術品返還訴訟の経験をもつニューヨークの弁護士ジャッド・グロスマンは、法改正によって返還請求を行う側が大幅に有利になったと考えている。彼はUS版ARTnewsにこう語った。
「今年の法改正では、相続人が権利を長期間放置した後で返還請求を行うことを防ぐための『権利行使の遅延』という抗弁が廃止されました。その結果、相続人がこれまで権利を取り戻すために行動を起こしてきたかどうかにかかわらず、法的な立場は請求者側に大きく有利に傾いています。所有権をめぐる争いそのものにどれほどの正当性があるかは別として、新たな法制度の下では、競売の直前まで名乗り出ず、売却代金の一部を要求するような駆け引きが、今後さらに増えるでしょう」
90年前の取引の正当性は証明可能か
相続人側の代理人、シュナーベルが返還請求に携わるのは、今回が初めてではない。2016年には、来歴調査の専門家モニカ・タツコウとともに、ナチス時代に失われたピエト・モンドリアンの絵画を調査していた。その過程でモンドリアンの相続人に接触し、ほかの作品についても調査することを提案したという。相続人側の主張をまとめた2022年の連邦裁判所の判決文によると、一家は2人に調査を依頼し、その後、フィラデルフィア美術館に対する返還請求へと発展した。ただし、今回シュナーベルがフィッシャー家に接触したのか、それとも一家の側から依頼したのかは明らかになっていない。
返還請求が行われたタイミングも争点の一つだ。サザビーズによると、フィッシャー家の相続人の代理人から初めて連絡を受けたのは、11月12日の朝だった。翌13日の朝にはニューヨーク・タイムズ紙から取材の連絡が入り、同日夜に記事が公開された。その時点で、ゴッホ作品の競売はすでに6週間以上前から告知されており、開催まで残り5日しかなかった。
ニカスは、サザビーズが今回の返還請求を真摯に受け止めているとしながらも、競売の開催は10月初旬から公表されていたことから、なぜ競売の直前まで請求が行われたのか疑問を抱いている。相続人側には1936年の売却経緯に疑問を抱く正当な理由があるのかもしれない。だが、返還請求が行われた翌日にはその内容が報道されており、サザビーズが主張の公表前に十分な調査や対応を進める時間はほとんどなかった。
また、シュナーベルが求めている「ナチスが政権を握っていなかったとしても一家は作品を売却していた」という証明も容易ではない。約90年前の取引について、ナチスの政権掌握がなければ一家がどのような判断を下していたのかを確かめるのは、極めて難しいだろう。
現時点でサザビーズは、予定どおり18日のイブニングセールに作品を出品する方針を示している。一方、ブラキエ家も話し合いに応じる意向を示した。一家はUS版ARTnewsに寄せた声明で、数十年にわたって作品を所有してきたことに触れたうえで、今回の問題に関わる歴史的な懸念を尊重していると述べた。
「現時点で得られている情報からは、作品の売却が強制的なものだったとは確認されていません。しかし、私たちはフィッシャー家の相続人との建設的な対話を歓迎し、双方が納得できる解決に向けた取り組みを支持しています」
ただし、18日のオークションまでに双方が合意に至るかどうかは、依然として不透明だ。(翻訳:編集部)
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