NFTはやっぱり難解？ NFTの基礎知識と課題まとめ
NFTがカルチャーシーンでメインストリームの仲間入りをしてから1年が経つ。2021年のNFTアートに関する主な出来事は、「NFTアートが表舞台に躍り出た2021年、何が起きたのか？」をご参照いただきたい。とはいえ、NFTとは何か、まだ今ひとつ分からないと感じる方もいるかもしれない。改めて基本的なことをおさらいしてみよう。
NFTとは？
NFTとは、non-fungible token（非代替性トークン）の略。動画や楽曲、画像などのデジタルコンテンツを、ブロックチェーン技術によって唯一無二のものとして記録・認証するものだ。デジタルコンテンツのNFTがブロックチェーンに記録されると、譲渡から販売まで全ての取引が書き込まれ、出所や価格の履歴に簡単にアクセスできる台帳が作成される。売買の決済には主に暗号資産（仮想通貨）のイーサリアムが用いられる。
NFTがもたらす主なメリットとしては、デジタルコンテンツの所有と販売が容易になることが挙げられる。これまでデジタルアーティストは、ソーシャルメディアでフォロワーを多数獲得すれば、フリーランスの仕事を得たり、自分の作品のプリントやグッズなどを販売したりすることは可能だったものの、デジタルアート作品そのものをマネタイズすることは難しかった。デジタルコンテンツは複製可能なので、消費者は「無料でスクリーンショットできるものをなぜ買わなければならないのか」というもっともな疑問を持つからだ。
NFTを支えるテクノロジーによって、デジタル画像のオンライン取引が容易になった。しかし、それがデジタル資産の市場にまで進化したのは、NFTに関わる人々のコミュニティによる整備があってのことだ。というのも、NFT化されたデジタル画像であっても、厳密には勝手に保存したり、スクリーンショットを取ったりできるからだ。これは、NFT懐疑派がよく指摘することでもある。
NFTの仕組みは？
通常、NFTの制作者（アーティスト）は、OpenSea（オープンシー）、SuperRare（スーパーレア）、Nifty Gateway（ニフティゲートウェイ）、Foundation（ファンデーション）といったNFTマーケットプレイス（プラットフォーム）で自分の作品をミント（mint）する。ミントとは、スマートコントラクトを用いてNFTを新たに作成・発行すること。スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上で契約内容を自動で実行する仕組みだ。スマートコントラクトには作品の制作者が記載され、NFTが転売されるたびに制作者あるいは関係者がロイヤリティを受け取れるよう設定することができる。
アーティストにとってNFTの大きな魅力の一つは、作品が転売された場合、自動的に報酬を受け取れることだ（プラットフォーム側は、スマートコントラクトを通じてロイヤリティの一部を受け取ることで収益を得ている）。しかし、このプロセスは完璧なものではなく、技術的な不具合が生じて当事者がロイヤリティを受け取れないケースがある。また、スマートコントラクトを著作権と同等の法的効力を持つものとするか、法律がスマートコントラクトをどう扱うかは、個々のケースに関する判例が必要とされるだろう。
スマートコントラクトはブロックチェーン上に保存されるが、作品自体はデータが膨大になることから、多くの場合、手間とコストの節約のためにブロックチェーン上には保存されない。したがって、一般的にはスマートコントラクトに作品へのリンクが含まれている。つまり、NFTには、スマートコントラクトとデジタルアセット（資産価値のあるデータ）の二つで構成されるものが多い。そのため、価値が実際どこに存在するのか混乱を招きがちだ。ただし、ブロックチェーン上に保存されるものだけではなく、ブロックチェーン技術を使って作られた作品もある。
自分の作品をNFT化して一攫千金を実現した成功者に続こうとするアーティストは多いものの、障害もある。NFTのミント（作成・発行）は無料ではなく、イーサリアムネットワークの負荷が増すほど、また、その作業に必要な計算量が増えるほど、コストは増加する。イーサリアム・ブロックチェーンを利用するのにかかるコストは「ガス代」（取引手数料）と呼ばれ、これは常に変動する。2021年末時点で、イーサリアムでNFTを一つミントするコストは約70ドル。ただし、プラットフォームによっては、NFTの作成者ではなく、買い手がミントを行ってコストを負担するケースもある。
NFTの問題点は？
NFTはこれまで多くのアーティストにプラスの影響を与えている一方で、その恩恵に与っているのが多数派なのか、それとも一部だけなのかについてはまだ十分なデータがない。懐疑派には、NFTを一種の投資詐欺だと見る向きもある。2021年に発表されたNFTに関する唯一の包括的な調査によれば、2017年から2021年4月までに行われた取引の価格を調べた結果、NFTの75％は平均販売価格が15ドルで、1500ドル以上の価格に達したものはわずか1％だった。ただし、このデータの解釈には注意が必要だ。NFTが現在のような規模で取引されるようになる以前のデータが大半を占めているため、かたよりが大きいと見られるからだ。
さらに、継続的な課題となっているのがNFTの盗難対策だ。NFTに消極的なアーティストの中には、自分の作品が第三者から勝手にNFTとしてミントされた経験があることが珍しくない。また、NFTのマーケットプレイスでも、作者を確認してから販売を許可するところは限られる。この問題をネット上で訴えたアーティストは、盗用を防ぎたいならNFTを作成すればいいという反論を受けているが、これは適切な解決策とはいえない。アーティストはNFTの作成を強制されているように感じるからだ。しかも、道徳的な理由でNFTの作成を拒否しているアーティストも少なくない。
一部のアーティストがNFTの制作を避けている理由のひとつは、環境破壊につながるイーサリアムのインフラから利益を得たくないと考えていることだ。基本的に、イーサリアムのような暗号資産は、運用に膨大な量の電力を消費する。フォーブス誌によると、イーサリアムの1回の取引で生じる消費電力は、アメリカの平均的世帯の1週間の労働時間中に消費される量に相当するという。
テゾス（Tezos）のように、環境負荷が少ない暗号資産もあるが、普及は進んでいない（テゾスのNFTプラットフォームは最近になって閉鎖された）。一部のNFTプラットフォームは、環境への影響を帳消しにするためにカーボンオフセットを利用しているが、カーボンオフセットの実際の有効性についても議論の余地があるだろう。NFTコミュニティの大半が環境への影響という問題に取り組んでこなかったのは、環境への負荷を大幅に抑えたインフラを利用する「イーサリアム2.0」の登場が予定されているためとされる。何年も前から「近い時期に登場する」と言われ続けてきたが、いよいよ2022年初頭に実現するとの情報もある。
NFTは芸術運動？ 新しいメディア？ 新しいジャンル？
この質問への答えはイエスでもありノーでもある。デジタルアート、ニューメディアアート、ソフトウェアアート、ブロックチェーンアートなどは、いずれも特定のデジタルメディアを利用したアートのジャンルだ。これらのデジタルメディアで作られた作品はもちろん、従来のメディアによる作品もNFTになり得る。ただし、アーティストがブロックチェーンやスマートコントラクトを用いて作品そのものを制作する場合もあり、そのような場合に限ればNFTはメディアだと言える。こうしたケースでは、スマートコントラクトとアート作品は一体のものになる。
テクノロジーかメディアかという問題は別として、NFTの市場がある種の美的感覚や制作プロセスを発展させているという事実も見逃せない。NFTコミュニティにおける美術的価値は、2021年を通して市場が変化し、アート界以外のコレクターに新たな好みが生まれる中で、変遷し、拡大し、縮小し、そして再び進化してきた。NFTコレクターの収集目的は、自分が楽しむことだけに限られず、株のトレーダーのように特定のコレクションの価値が上がることを狙うコレクターも多い。NFTアートは、転売で利益を得ることを目的とした投資対象や、暗号資産の価値を安定的に保管する手段と見なされてもいるのだ。
この記事ではNFTをもっぱらアートの視点から取り上げたが、実際にはNFTとしてミントされているコンテンツの大半はアートではなく、ゲームやコレクターズアイテムだ。とはいえ、コレクターズアイテムとアートの境界線はあいまいで、どちらかに分類できないようなNFTも多く存在している。オークションハウスやコレクターが、アートのカテゴリーで販売されるNFTの方がコレクターズアイテムより利益率が高いと認識している限り、あえて両者の境界を明確にしようとするような動きは活発にはならなさそうだ。
いずれにしても、不可解で新奇なものだったNFT市場が稲妻のようなスピードで成長した2021年には、その中身について議論を深める余地はほとんどなかった。2022年には、アート界およびアート界以外の人々が、NFTアートとは何かについて、それぞれの結論を出すことになるかもしれない。（翻訳：清水玲奈）
※本記事は、米国版ARTnewsに2021年12月28日に掲載されました。元記事はこちら。
