寺田倉庫・寺田航平がACC日本財団代表理事に就任。「次世代アーティストへの多面的支援を推進」
一般財団法人アジアン・カルチュラル・カウンシル日本財団（以下、ACC日本財団）の代表理事に、寺田倉庫代表取締役社長の寺田航平が就任した。
寺田倉庫は2月10日付で、一般財団法人アジアン・カルチュラル・カウンシル日本財団（以下、ACC日本財団）の代表理事に、同社代表取締役社長の寺田航平が就任したと発表した。ACC日本財団は、ニューヨークに本部を置くアジアン・カルチュラル・カウンシル（Asian Cultural Council、以下ACC）の日本における事業運営を担っている。
東京・天王洲エリアを拠点とする寺田倉庫は、1970年代より美術品保管事業を主軸に展開。近年はミュージアムやギャラリーコンプレックス、制作スタジオなどの集積を進め、エリア一帯をアート拠点として発展させてきた。また、現代アートのアワード「TERRADA ART AWARD」や、アトリエ滞在制作・展示プロジェクト「Unis in Unison 2025: Kyoto Rising Artists Project」などを通じ、若手アーティスト支援にも注力している。
ACC自体は、1963年にジョン・D・ロックフェラー三世によって創設された非営利団体で、アーティスト、研究者、アート分野の専門家や団体を対象に、アジアとアメリカ間およびアジア域内における国際文化交流を60年以上にわたり支援してきた。
これまでACCの助成を受けた日本のアーティストには、草間彌生（ACC 1964、1996）、篠原有司男（ACC 1969）、隈研吾（ACC 1985／ジョン・D・ロックフェラー三世賞 2019）、村上隆（ACC 1994／JDR三世賞 2023）、毒山凡太朗（ACC 2024）らがいる。ほかにも、蔡国強（JDR三世賞 2021）やホー・ツーニェン（ACC 2019）なども名を連ねる。現在ACCは、ニューヨーク本部のほか、日本、香港、フィリピン、台湾の各拠点と連携しながら事業を展開している。
日本におけるACCの活動は1983年、堤清二氏と西武セゾングループの寄附を受けて開始された「日米芸術交流プログラム」にさかのぼる。同年に東京事務所が開設され、その後2018年にACC日本財団が設立されて日本オフィスの運営が引き継がれた。現在はニューヨーク・フェローシップ、個人フェローシップ、大学院フェローシップ、団体助成の4プログラムを通じ、日本人アーティストや専門家の海外派遣および海外アーティストの日本招聘を支援している。
寺田は2022年より、ACC日本財団の支援者組織であるファウンディングメンバーの一員として活動を支え、2024年10月に理事に就任。さらに2025年2月には副理事長に就任するなど、段階的に財団運営に参画してきた。
今回の就任にあたり、寺田はプレスリリースで次のようにコメントしている。
「このたび、ACC日本財団の代表理事を初代の麻生和子氏から引き継ぐことになり、重責に身の引き締まる思いです。日本と世界の架け橋であるACCの活動を通じ、国境を越えた文化交流をさらに深化させ、次世代を担うアーティストが多様な価値観に触れ、新たな創造を生み出せるよう、多面的な支援を推進してまいります」
